助成金の不正流用や不正判定などの疑惑が出ている日本ボクシング連盟（山根明会長）に対し、都道府県連盟の幹部や元選手ら関係者３３３人がスポーツ庁や日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）、日本スポーツ協会などに郵送で提出した告発状に対して、日本連盟は１日、公式ホームページに「ご報告（２）」「ご報告補足」とした文書を発表。先月３０日夜に出した同タイトルの文書に続いて、告発されているとされる内容に再び反論した。しかしすぐに文書をＨＰから取り下げるなど、日本連盟の混迷ぶりを示すことになった。

　連盟は同日午後、森正耕太郎会長代行、吉森照夫副会長兼専務理事名義で文書を発表。「ご報告（２）」では「１．成松大介選手の件」「２．国体の隔年開催について」「３．コーチ謝金の不正流用について」「４．不正審判の件」「５．会長接待の件」の５項目について説明。１の助成金の不正使用を認めて謝罪したが、「３」「４」「５」などには連盟の主張を持ち出し反論。「このような虚偽の説明に騙されないでください」や「告発側の言い分は、全く的を外れています」などと強く訴えた。

　「ご報告補足」では、「告発状について」と「日本大学客員教授の件」の２項目を説明。告発状については、日本連盟は受領していないとしており「日本連盟はその内容が分かりません」としていた。また、山根会長が日大客員教授に就任した経緯や理由を記していた。

　しかし１時間も経たずに文書は取り下げられ、閲覧できなくなった。騒動への対応に、日本連盟のドタバタぶりだけを強調する結果となった。

　その後、「掲載文について（お詫び）」として、「標記のことについて、先ほど掲載させていただきました、掲載文について、誤って作成途中の文章が掲載されてしまいました。お詫び申し上げ、改めて掲載をさせていただきます」と記述。訂正が入った「ご報告（２）」を掲載し、前回から「このことは会長としての私の責任であり、日本スポーツ振興センターやＪＯＣに謝罪致します」の一文が削除された。