社会派として知られる映画監督のオリバー・ストーン氏（７０）が１８日、都内で最新作「スノーデン」（２７日公開）のＰＲ会見を行い、日本への警鐘を鳴らした。映画は２０１３年にアメリカが世界中のＳＮＳやチャットなどを監視し、情報収集していることを暴露した元ＮＳＡ（米国国家安全保障局）職員のエドワード・スノーデン氏を描いている。スノーデン氏は現在、アメリカから逮捕命令が出ておりロシアに滞在中。ストーン監督は撮影に先駆け、２年間で９回面会したという。

　劇中ではジョセフ・ゴードン＝レヴィットが演じるスノーデン氏が日本の横田基地での勤務経験を回想する場面もある。その回想の中で「日本にマルウェア（不正プログラム）を仕掛けてインフラ（電気、通信などの産業や生活の基盤となる施設）を乗っ取った。同盟国でなくなったら日本は終わりだ」と語っている。ストーン監督は、あくまでスノーデン氏の目線での内容と前置きした上で「彼から聞いたのは、アメリカが日本を監視したいと申し出たが、日本政府側が拒否したため、民間のインフラにマルウェアを仕掛けたということだった」と明かした。

　ストーン監督はアメリカのサイバー攻撃を「新たな戦争」と表現。「同盟国（の国民）は実は人質になっている。もし、離れようとするなら脅されるということです」と真剣に語った。