サッカーの２００２年Ｗ杯日韓大会招致決定後、日本サッカー協会会長を務めていた長沼健氏が南米サッカー連盟に投票の謝礼金として１５０万ドル（約１億８５００万円）を００年に渡していたとスペインのスポーツ紙アス（電子版）が１９日付で報じた。南米連盟で１５年間働いた元職員の話としている。長沼氏は０８年に死去した。

　元職員はかつて国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）理事を務め、米司法当局に起訴されて自宅軟禁下にある南米連盟のニコラス・レオス元会長が、世界中から集まった金を着服してきた実態を明らかにしている。

　謝礼金は南米の各国協会に分配する予定だったが、１２０万ドルをレオス元会長が個人口座に入れて２０万ドルが南米連盟の事務局長、１０万ドルがＦＩＦＡとの渉外担当を務めた南米連盟職員に渡ったとしている。

　この報道に対し、日本協会の小倉純二名誉会長は「それはあり得ない。どうしてそんな話になるのか」と否定。ＦＩＦＡ理事で日本協会の田嶋幸三副会長は「分からない」と困惑した様子だった。