大仁会長、収容8万人など順守要望
日本サッカー協会の大仁邦彌会長(70)は17日、都内のJFAハウスで取材に応じ、20年東京五輪のメーン会場となる新国立競技場の建設計画見直しについて「これだけ建設費が高騰すれば、やむを得ないと感じている」と理解を示した。
一方で、招致活動の際に掲げた収容人数8万人、可動式スタンドの常設、開閉式屋根の設置の3点について「国際公約でもあるのでぜひ守っていただきたい」と強く要望した。
大仁会長が「W杯をもう一度、日本でやりたい」と明言したように、日本協会は02年(韓国との共催)に続く2度目のW杯日本開催を目指している。
国際サッカー連盟(FIFA)の規定では男子のW杯招致には常設で8万人収容のスタジアムが必要とされており、サッカー界としても“譲れない一線”となっている。
責任の所在があいまいなままの新国立問題。大仁会長は「この先は誰かがリーダーシップを発揮して(東京五輪に)間に合うように進めてほしい」と注文を付けた。