元ヤクルト監督で野球評論家、スポーツキャスターの古田敦也氏（５４）が、国内の複数自治体で球団拡張の議論が始まっていることを明かした。福岡県の民放局、ＴＮＣテレビ西日本で４日に放送された特別番組「ＣＵＢＥ（キューブ）スペシャル　徹底討論“球団拡張”」内のインタビューで言及した。

　日本野球機構（ＮＰＢ）所属のプロ野球チームは現在１２。ソフトバンクの王貞治球団会長は１月に同局が放送した番組内のインタビューで、若い選手の受け皿を広げる意味で「できるものなら１６（球団）。あと四つチームが誕生してほしい」と発言していた。

　静岡市、新潟市、松山市、沖縄県の４自治体は２０１５年から協議を始め、球界参入へ向けて準備中という。その主要メンバーであることを明かした古田氏は「１６球団構想は今もう、既にやっている」と話した。

　古田氏は実現の可能性について「チャンスでいうと、とりあえず２球団。その気になれば２年後からあると思っている」と見通しを語った。その上で「仮に増やせなくても、増やすんだ、日本中で野球を楽しんでもらうんだということは発信していった方がいい」と長期的視野で議論を続けていくよう訴えた。

　４自治体にはいずれもプロ野球の公式戦を開催した実績のある球場が存在する。新潟、松山は日本独立リーグ野球機構に所属するチームの本拠地でもあり、将来のＮＰＢ参入を目指して昨年設立された琉球は、今年３月に賛助会員として同機構に加盟した。

　こうした動きなども踏まえ、古田氏は「選手、球場、全てそろえようとするとお金がかかるが、親会社と地元の機運さえ高まれば全然あり得ると思う。いっぺんにというとすごく難しい作業なので、どこか二つくらい名乗り出ていただいて１４、チャンスがあれば１６に」と語った。

　古田氏はヤクルトで現役選手だった０４年、近鉄とオリックスの合併を機に始まった１リーグ再編の動きに日本プロ野球選手会会長として反発。２リーグ、１２球団維持を求めて経営者側と対立し、史上初のストライキを決行した「闘う選手会長」として注目された。