ソフトバンクの王貞治球団会長（７９）、元プロ野球選手会会長の古田敦也氏（５４）らが発言し、にわかに注目を集めるプロ野球１６球団構想。実現の可能性はどこまであるのか？オリックスの湊通夫球団社長（５７）はデイリースポーツの取材に対し、１６球団制に加え、マイナーリーグ拡大案を披露した。

　王会長や古田氏が唱えるプロ野球１６球団構想は果たして実現するのか。プロ野球球団のトップはどう考えているのか？オリックス・湊球団社長は否定しなかった。

　「王さんのおっしゃる１６球団、つまりトップリーグを増やすパターンと、トップリーグの球団数を増やすのではなく、マイナーリーグを増やすパターンの２案を作り、どちらが収益モデルとして、また野球人口の増加につながるか議論すれば良いと思います」

　湊社長は１６球団制だけではなく、現状の１２球団を米大リーグのメジャーのようにトップリーグと位置づけ、ここに２４球団のマイナーリーグを傘下に置くという案を提示した。

　「１つのトップリーグに２つのマイナーリーグを持って活動するのも一つの考え方だと思います。これだと既存の１万人収容の地方球場が使えるので、新規設備投資はいらないですから」

　トップリーグ１チームに対し、マイナーリーグ２チームが傘下に入る。現在の２軍はそのままに、新たに地方球場を本拠地とする１２球団を加える。幸いにも日本にはたくさんの球場が現存する。新たな投資がなくても、施設が賄えるというわけだ。

　「マイナー選手の年俸は、マイナーの事業収支から払える状況をどう作っていくかが２案目のポイントですね。メジャーリーグの米国のように１軍枠を拡大して、その範囲においてトップリーグが負担するのもマイナーの年俸負担の削減にはなると考えます」

　マイナーリーグの理想は独立採算ではあるが、トップリーグの１軍枠に入る選手がマイナーでプレーする場合には、その年俸はトップリーグのチームが負担する。こういった救済措置があれば、球団数が拡大しても経営を維持できる可能性が高まるというわけだ。

　１６球団制か、トップリーグ１２球団＋マイナー２４球団制か。選手、ファン含めた野球人口増加に向けて、まだまだ議論の余地はありそうだ。