2020.04.10

ＮＰＢ、スポーツ庁の支援策活用に慎重な姿勢

拡大

　日本野球機構（ＮＰＢ）の井原敦事務局長は９日、スポーツ庁が示した支援策の活用について慎重な姿勢を示した。

　８日に同庁の鈴木大地長官が、中止などで収入が減少した団体などへの支援として、１会場当たり１０００万円を上限に補助することなどを説明。これについて問われた同事務局長は「損害は簡単に計算できそうでできない。また、ＮＰＢは官公庁からのそういった補助金を一切お受けせずに独自でやってきたので」とし「素晴らしいお声がけではありますが、その辺りも含んで考えていかなければ」と話した。