日本野球機構（ＮＰＢ）が７月１０日以降、観客を入れての試合再開を目指している。Ｊリーグも同様の日程を組んでいるが、両団体とも、アルコール類の販売について容認する可能性を見せている。

　ＮＰＢは従前、球場内のアルコールの販売を自粛する方針だったが、これを再検討する。斉藤惇コミッショナーが２２日、「４月の時点では全国において飲食店、ナイトクラブとかにおけるお酒のサービスを極力抑える、やらないでほしいという要請というかそれが当然という雰囲気でしたが、いまは全国、カラオケもホストクラブもお酒も出してサービスするとなっている、ちょっと状況が違う」と見解を述べた。

　Ｊリーグでも臨時実行委員会後のウェブ会見で「結論を出したものではない」とした上で、所感を述べた。飲食店でのアルコール販売が多く見られるようになった点に加え、「Ｊリーグの場合はタンクを担いで、観戦席のところに売り子がまわってくるというケースはゼロではありませんけどそんなに多くない」ことを意識。「恐らく、今日のところは複数のお客様を巡回するような売り子については時期尚早だろうというのは大方、合意だったと思うのですが、売店におけるアルコール販売等は、社会通念に照らしても過剰な酔っ払いが現れないという状況を前提にすれば許容される範囲ではないか」との見解を示した。

　サッカーの場合は試合前に売店を訪れて酒類を買い求めるスタイルが一般的になっている。１２日にＪリーグから最新版が発表された「新型コロナウイルス感染症対応ガイドライン」ではアルコール類の販売は控えるよう定められているため、何らかの見直しが行われる可能性がある。