巨人は２３日、１１月７、８日のヤクルト戦（東京ドーム）で、新型コロナウイルス感染対策と観客のプライバシー保護を両立させるための新技術の実証実験を実施することを発表した。動員数を現在の１万９０００人から、収容の約８割にあたる約３万４０００人に引き上げて行う。

　新技術では場内１０２カ所のカメラのうち１０カ所の映像から、人の流れを可視化し、混雑状況を把握する。その際、個人が特定されないよう、人型アイコンで「動いている人」と「止まっている人」と色別で表現し、滞留者の多いエリアの誘導係員を即座に増員できるようにする。

　また、観客席などの二酸化炭素濃度を時間帯別に計測するほか、入場前、退場後の立ち寄りポイントを解析するなど、ドーム内外での人の動きをデータ化する。今回の実験は東京都に加え、東京ドームや日立製作所、ＮＴＴドコモ、ＤｅＮＡなどが協力して行う。

　観客の上限を緩和しての実験は、３０日から３日間行うＤｅＮＡに続いて２例目となる。今回得るデータは東京五輪組織委員会などと共有する運びで、７日には同組織委のメンバーも来場予定。巨人の星総務本部長は「データを東京五輪に活用していただきたい。きっと役立つだろうと考えています」と話した。