日本プロ野球選手会・森忠仁事務局長が６日、大阪市内で行われた選手会総会で、減額制限超となる大幅減俸が頻発する現状に警鐘を鳴らした。

　森事務局長は所感としてコメントを発表し、「近年は、選手に対する配慮を著しく欠いているように見受けられる事案も顕著になってきていることを感じさせられます。例えば、選手に対する減額制限を超えた大幅減俸が頻発する、ＦＡ選手に対する不意打ちとも感じられるような形での自由契約ベースでの来季契約通告が行われるなど、憂慮すべき状況が生まれています」とした。

　こうした問題の根本にも言及。「世界的にも極めて厳しい保留制度により選手が縛られていることにあります。選手は原則として所属する球団を選ぶことはできず、球団に不満を抱いたとしても、契約を拒否し他球団でプレーすることのできない弱い立場にあるのです」と指摘した。

　今オフは前日５日、ロッテの数人の選手が下交渉で査定担当に「一律２５％ダウンからスタートする」と説明されたと主張。球団側が「査定担当者の説明が不十分で一部の選手の理解を得られなかったことは真摯に受け止めており再度、丁寧に説明を行っている状況です」と釈明する事態となった。

　また、日本ハムでは国内ＦＡ権を取得している西川、大田、秋吉の３選手に来季の契約を提示せず、保留手続きを行わない「ノンテンダー」とすることを通達している。

　森事務局長は所感の中でコロナ禍での窮状には理解し、「選手の一方的権利主張を行う考えはありません」とする一方で「『選手と球団とは対等な立場である』という精神からあまりにもかけ離れた現状は、その精神を貫き当会に尽力した先輩や、選択肢が多い中でなおプロ野球選手を目指す気持ちを持った未来の選手のためにも、もはや看過できるものではありません。選手と球団との関係が対等なものになるよう、立ち上がった選手たちを、私も粉骨砕身の努力で支えていく所存です」とした。