NPB 自治体の方針に応じて声出し応援が可能に 「大声あり」「なし」のエリア区分
日本野球機構(NPB)の井原敦事務局長は13日、政府方針に従い新型コロナウイルス対策のガイドラインを12日に一部改定したことを受け、各都道府県の方針によって声出し応援ありの観戦が可能になったと説明した。
新たなガイドラインでは各都道府県の判断によって「大声あり」と「大声なし」のエリアを明確に区分してのイベント実施が可能となり、観客制限はそれぞれ50%(大声あり)と100%(大声なし)と明記された。
ただ、大声ありのイベント開催を認めない方針の自治体もあり、井原事務局長は「すべて自治体との話し合いによる。今、各球団が確認されていると思う」と説明。その上で「(現時点で)実際に実施する球団についての報告はない」とした。
また、ガイドラインでは新型コロナ陽性となった選手の待機期間も短縮され、有症状者で7日間、無症状者は5日間となった。