オリックス投手の利用発覚に端を発したオンラインカジノ問題は約１カ月を経て、処分は制裁金に統一された。山岡泰輔投手以外の氏名や詳細は非公表のまま。日本野球機構（ＮＰＢ）の中村勝彦事務局長は「重大な問題であることは重々承知している」と話したが、抜本的な対策は示されなかった。開幕を４日後に控え、性急に幕引きを図った感は否めない。

　各球団は弁護士の指導を受けながら、オンラインカジノにアクセスしたスマートフォンなどの調査に努めた。履歴や出入金の記録を調べ、金額や頻度を把握。年俸や立場なども勘案し、制裁金の額を決めたという。

　一方、ＮＰＢは２月２７日の発表から新たに増えた１人に関して申告時期を明かさなかった。

　自主申告を２０日で打ち切り、再発防止についても啓発ポスターの掲示、講習会の実施といったもの。「社会の文化的公共財」をうたうプロ野球。パ・リーグのある選手は「コンプライアンス（法令順守）はＮＰＢが仕切らないと」と不満を漏らす。不透明さが残る中で開幕を迎える。