選手村や輸送、地の利生かす要望 東京五輪の第1回事前調査

 日本オリンピック委員会(JOC)と国内の34競技団体は17日、2020年東京五輪・パラリンピックの準備状況を確認する第1回の合同事前調査を実施した。各国・地域のオリンピック委員会の視察を受け入れている大会組織委員会の案内で、東京都中央区の晴海客船ターミナルから選手村の予定地などを視察し、選手村や輸送などで「地の利」を生かせるよう要望する声が出た。

 JOC理事で全日本柔道連盟の山下副会長は「大会の成功は、いかに日本選手が地の利を最大限得られるかに懸かっている」と強調し、東京都北区の味の素ナショナルトレーニングセンターから直接会場に向かえるよう対応を求めた。

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