日本体操協会は１０日、都内で臨時理事会を開き、リオデジャネイロ五輪女子代表の宮川紗江（１９）＝高須クリニック＝を巡る塚原光男副会長（７０）、塚原千恵子女子強化本部長（７１）のパワハラ問題に関する第三者委員会の調査結果を受けて、報告会見を行った。第三者委員会は、夫妻による宮川へのパワハラを認定せず、日本協会は夫妻の一時職務停止を解き、復職させることを決定した。千恵子氏についてはパワハラは認められなかったが、不適切な言動などがあったとし、宮川への謝罪が復職の条件となった。

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　ここまで問題が大きくなった要因は、協会のガバナンスが機能しなかったことにある。

　速見元コーチの処分後の８月２１日に宮川は報道各社に「パワハラと感じたことはない」と、処分を不服とするファクスを送付。これに対して、協会としてすぐにアクションを起こさず、８日後の２９日に宮川は会見を開き、塚原夫妻のパワハラを“告発”。その後は両陣営、そして体操界のＯＢたちが、会見やワイドショーなどで好き放題に主張を展開するだけの“空中戦”を許した。協会が第三者委を設置したのは９月７日。遅きに失した感は否めない。

　今年に入り、日大のアメフット問題を筆頭にスポーツ団体で不祥事が多発した。その中で日本の五輪競技の“看板”格である体操の統括組織が指導力を発揮しきれなかったことは、２０年東京五輪も控える中で大きな問題を露呈したといえる。

　協会は特別調査委員会で今回の騒動について検証を行うという。宮川、塚原両サイドとも倫理規定違反で処分される可能性もある。現状ではまだしこりの残る内容。しっかりと“着地”を決めてほしい。（デイリースポーツ・五輪担当・大上謙吾）