日本財団は９日、２０２０年東京五輪・パラリンピック組織委員会と、大会のボランティア運営をサポートするオフィシャルコントリビューター契約を結んだことを発表した。

　ボランティアの応募者面談が始まったこの日、都内で発表会見が行われ、日本財団の笹川順平常務理事と、組織委の森喜朗会長が出席。笹川常務理事は「大変な大役で、身が引き締まる思いです。大会の雰囲気を作るのはボランティアだと考えております。選手、観客も主役ですが、同じレベルで大事なのはボランティア。力をすべて結集して、責務を果たしていきたい」と、力を込めた。

　森会長は「これですべての準備が整う。ボランティアを経験した人たちがまた次の日本を背負ってくれる存在になってくれれば」と、期待を込めた。

　大会ボランティア（愛称・フィールドキャスト）には募集人数の８万人を大きく超える２０万人の応募があり、組織委は今後面談などを通じて、絞り込みを行う。