２０２０年東京五輪・パラリンピックの実施競技に関わる５９団体を共同通信が調査した結果、回答した５８団体の全理事に占める女性の割合が１６％にとどまることが７日、分かった。２０年度以降、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）など統括団体が順守状況を審査する国の指針は４０％以上を求めており、現時点では大幅に下回っている。
東京五輪では、女子選手の比率がほぼ半数と過去最高になる見通し。活躍を支える競技団体の意思決定層への進出は道半ばである現状が浮かんだ。７０％に当たる４１団体は、それぞれの女性理事の人数を「まだ足りない」との認識で、人材の発掘などを課題に挙げた。
