国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は１２日、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、世界保健機関（ＷＨＯ）が世界的な大流行を示す「パンデミック」に相当すると発表したことを受けても、東京五輪の成功に自信を見せた。ロシアの「タス通信」が報じた。

　ＩＯＣのトマス・バッハ会長は４日の理事会後の会見で「東京五輪は予定通り７月２４日に開幕すると確信している」と明言。その際、マーク・アダムス広報担当は、「国際的な移動は制限されておらず、パンデミックも宣言されていない」と説明していた。

　タス通信は「ＷＨＯのパンデミック発表はＩＯＣの東京五輪計画に変更を与えない」と題し、パンデミック宣言後のＩＯＣの広報担当が「ＩＯＣ会長は先週のＩＯＣ理事会で新型コロナウイルスに関する組織の立場を明らかにした。この立場は変わらない」と説明したことを報じた。

　感染が世界的な広がりを見せる中、開幕まで５カ月を切った東京五輪開催について、国内外から懸念の声が上がっている。１１日には日本の組織委員会の１人の理事が開催が難しくなれば「１、２年の延期が現実的」とメディアに発言し、波紋を広げ、森喜朗会長が火消しに奔走。「とんでもないことをおっしゃった」と不快感を表明した。「（ＩＯＣ）バッハ会長が言ってるが『あまり火に油を注ぐようなことは止めてほしい』と。私に言わせれば、ガソリンをぶちまけるようなことを高橋さん止めなさいよ、と」と同理事を批判した。