JOC山口理事「延期しない根拠見つからない」 議論内容の不透明さを問題視
東京五輪の聖火が20日、特別輸送機「TOKYO2020号」でギリシャから空輸され、宮城県東松島市の航空自衛隊松島基地に到着した。いよいよ26日から国内での聖火リレーがスタートする。五輪開幕ムードが高まる一方で、国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長(66)は「違うシナリオを検討している」と初めて五輪延期の可能性を示唆。また、日本オリンピック委員会(JOC)の山口香理事(55)が「延期」の立場を示すなど、国内外で通常開催に反対する声が高まっており、7月24日開幕に揺らぎが生じ始めた。
JOCの山口理事は20日、東京五輪について「私の中では延期しないで開催するという根拠が見つからない」との立場を示した。
その上で中止や延期を巡る議論の内容が不透明な現状を問題視し、「水面下で話し合いが行われて選手は情報共有されず、不安や不満が山ほどあると思う」と指摘した。さらに「スポーツ界が胸を張って『五輪をやれる』とは言えない状況」との認識を示した。
27日のJOC理事会で「開催するのならどういう根拠に基づいているのか情報を示してほしい。より良い形での開催を目指し、できることは何か、をみんなで考えたい」との意見を伝える考えも示した。