新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により、開催可否が不透明な状況となっている東京五輪について、延期を要望する声が日増しに強くなっている。

　国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は１９日までに各国オリンピック委員会（ＮＯＣ）と電話会議を行い、７月２４日開幕の通常開催を目指す方針について「全ＮＯＣから賛同を得た」としていたが、２０日、ノルウェーオリンピック委員会がコロナウイルスの問題が終息するまで五輪を延期するように求める書簡をＩＯＣのバッハ会長に送ったことを発表。強調された結束は、あっさりと崩れた。

　各国の競技団体単位で、延期を求める声も相次いでいる。この日、米国では水泳連盟が、米国オリンピック委員会に対し、１年の延期を求めてＩＯＣに働きかけるよう公式書簡を送った。英国では同国スポーツ界で大きな影響力を持つとされる陸上競技連盟のニック・カワード会長が延期を主張した。選手からも自身のＳＮＳなどで延期を要望する声が噴出している。感染が急拡大している欧米では、スポーツ拠点の閉鎖により、強度の高い練習ができない選手が続出しており、このまま五輪を通常開催に踏み切れば「不公平」という声が上がっている。