国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は２２日、臨時の理事会を開催し、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大で開催の可否が問われている東京五輪について、延期も含めて４週間以内に判断することを決めた。これまでＩＯＣのバッハ会長は通常開催を主張し続けてきたが、複数国のオリンピック委員会、競技団体、選手らから延期を求める声が上がり、通常開催を確認した１７日の理事会からわずか５日で、方針転換を余儀なくされた。

　ＩＯＣは声明の中で、「関係者全員の健康を保護し、ウイルスの封じ込めに貢献することが主要な原則」とし、「既存の運用計画の変更」と「大会開始日の変更」という規模縮小での開催か、延期を検討することを説明。また「皆さんと同じように私たちはジレンマに陥っています」と明かしつつ、「中止」については「１万１０００人の選手の夢を壊す。議題にない」と否定した。いくつかの問題点として「大会に必要な多くの会場はもはや利用できなくなる可能性があり、少なくとも３３の五輪スポーツの国際カレンダーを調整する必要がある」と挙げた。

　各国主要メディアも一斉に報道。英高級紙「ガーディアン」は「２０２１年の夏まで延期することが最も可能性の高い選択肢」、英ＢＢＣも「数か月または、おそらく１年が最も可能性が高い」と、“１年延期”が有力との見方を示している。