国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が新型コロナウイルス感染拡大に伴い、東京五輪・パラリンピックについて延期を含めて検討に入ったことを受けて、東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８２）と、武藤敏郎事務総長（７６）が２３日、都内で報道陣の取材に応じた。会見で、選手から「アスリートのことを考えていない」という声が出ていることに、不快感も示した。

　森会長は「アスリートのことを考えているからわれわれは苦しんでいるわけですね。それがアスリートの諸君たちからアスリートを考えてくれないという意見が出るというのは、はっきり申し上げて非常に遺憾です。アスリートなくしてオリンピックはないんです。それぐらいのことは百も承知で我々もやっています」と、語気を強めた。

　会見冒頭で、中止は前提にせず、延期を含めた検討を今後行い、４週間でシナリオを精査することでＩＯＣと合意したことを明かした。森会長は延期の判断になった場合でも容認する意向を示した。