国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と、東京五輪・パラリンピック組織委員会が新型コロナウイルス感染拡大に伴い、同大会について延期を含めて検討に入ったことを受けて、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の山下泰裕会長（６２）が２３日、都内で取材に応じた。

　「国内よりも海外の方が刻一刻と状況が変わっている。そういう検討も必要かなと考えていたが、聞いた時は衝撃が走った」と、率直に明かした。延期については「第１にアスリートの安全、安心が最優先。コロナウイルスの状況を考えると検討せざるを得ないということ」としつつ「まだ予定通りの開催はありうる。まだ７月２４日開幕がなくなったわけではない。日本では（出場枠が）７割決まっている。ただ、安全安心の確保ができないのであればそういう判断もありうる。仮にそうなれば苦渋の決断」と、複雑な心境を明かした。

　山下会長は先日、ＪＯＣ理事会メンバーの１人である山口香理事が複数のメディアに「延期すべき」と発言したことについて、「そういう発言は極めて残念」などと不快感を表していた。