国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と、東京五輪・パラリンピック組織委員会が新型コロナウイルス感染拡大に伴い、同大会について延期を含めて検討に入ったことを受けて、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の山下泰裕会長（６２）が２３日、都内で取材に応じた。

　延期については、米国は選手達のアンケートで意見集約を行い、スペインやブラジルなどは延期を要請する声明を発表。カナダは通常開催の場合選手を派遣しないことを表明するなど、各ＮＯＣごとの立場の表明が続いている。「ＪＯＣとして選手の意見集約はしないのか？」と問われた山下会長は「１つご理解いただきたいのは、我々はホスト国のＮＯＣであり、延期の痛みを引き受けないといけない立場」と説明した上で「我々には何の決定権もない。色んな不安の声に耳を傾ける必要はあるが、意見を集約することに意味があるとは思わない」と、否定的だった。