国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長は東京五輪・パラリンピックの来年への延期決定から一夜明けた２５日、電話記者会見を開き、新たな開催日程について「合意したのは遅くとも夏までに開催したいということで、幅広い視点から検討できる。夏だけに限定はしていない。全ての選択肢が検討される」と含みを持たせた。

　新日程や会場確保など山積する課題の解決に向けて「全ての利害関係者の犠牲と妥協が必要になる」と述べ、各競技の国際連盟との調整に着手する方針。五輪の準備状況を監督するＩＯＣ調整委員会や大会組織委員会で構成する作業部会の設置も発表した。「Ｈｅｒｅ　Ｗｅ　Ｇｏ（さあ行こう）」と名付けられたという。

　世界的な新型コロナウイルス感染拡大による五輪史上初の延期を「前例なき試練」と表現し、これまで再三否定してきた中止の可能性も「もちろん検討された」と初めて明らかにした。犠牲の一例として追加費用の負担問題を挙げ「だからこそ、安倍晋三首相との電話会談で日本政府が必要なことを全てやってくれると約束してくれてうれしい」と述べた。

　延期決定まで結論を先延ばししてきたとの批判を受けて、会長職の辞任を考えたかと問われたが「ノー」と即答した。