東京五輪の１年延期の影響は、２２年に北京五輪を控える冬季競技にも波及する可能性が出てきた。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は２７日、理事などによるテレビ会議を実施し、新型コロナウイルスの感染拡大にともなう、東京五輪の来年夏までの延期について、意見交換を行った。

　自国開催の夏の祭典が１年延期され、来夏となれば、東京五輪終了後の半年後に２２年北京五輪を迎える冬季競技の団体も様々な対応を迫られることになる。山下会長は会議の中で冬季競技団体とも意見を交わしたことを明かし、「影響が出ている競技団体もある。フィギュアスケートなどの室内競技は使えるものが使えなくなったりということもある」と、明かした。

　特に懸念されるのは会場不足だ。五輪・パラリンピックでは、代々木競技場、東京体育館、武蔵野の森総合スポーツプラザ、有明アリーナ、幕張メッセ、さいたまスーパーアリーナ（五輪のみ）など、関東近辺でフィギュアスケートの国際大会が開催できるような規模の競技場はほとんど使用される。撤収作業などもあり、五輪後１カ月先まで押さえられてしまう場合もある。海外では東京五輪の９、１０月開催の可能性も報じられており、２１年４月に開催の可能性がある世界国別対抗戦や、東京五輪の開催時期によっては２１－２２年北京五輪シーズンの毎年１０月にさいたまスーパーアリーナで開催される１０月のジャパンオープン、１０～１１月のＮＨＫ杯の関東での開催は厳しい。

　また、東京五輪の影響で、各主要都市の会場にもイベントなどが分散し、会場確保が厳しくなる可能性は高い。日本スケート連盟の伊東秀仁フィギュア委員長は「五輪シーズンが重なることになったので。（１２月開催の）全日本は大丈夫だと思うけど、ＮＨＫ杯などの会場には間違いなく影響が出る」と、話した。