東京２０２０組織委員会は３０日、新型コロナウイルスの感染拡大で延期となっていた東京五輪の開催時期を２０２１年７月２３日～８月８日、パラリンピックを同８月２４日～９月５日とすることを決めた。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長と電話会談を行い、合意。組織委の森喜朗会長（８２）は都内で会見し、まだ国際的なコロナ禍の収束の見通しが立たない中での決定に、「神頼みみたいなところはあるが、そうした気持ちが必ず通じていくんじゃないかと思って、来年夏の開催へ不退転の決意で臨むしかない」と大会の成功を誓った。

　今月２４日には１年程度の延期で合意し、その後は来春開催というプランも浮上したが、当初の２０年７月２４日開幕とほぼ同時期の開催に落ち着いた。森会長は「春だと選手にとってハードなスケジュールになる。予選など色んなイベントがあるし、余裕を持った方がいいのではないかと。また、夏休みの方がボランティアを集めやすく、チケッティングの問題もある。コロナについても完全に結論は出ていない。少しでも長く期間があった方がいい」と夏開催の理由を説明した。

　ただ、国際的なコロナウイルスの感染拡大については、現段階では収束のめどが立っておらず、今後の状況次第ではさらなる延期や最悪中止の可能性も払しょくできない。

　森会長は「皆さんの努力、ワクチン、医療など、改革的な成功を我々も期待したいし、すべての心が１つになって、来年夏までに何とか解決していこうと。神頼みみたいなところはあるが、そうした気持ちが必ず通じていくんじゃないかと思って、来年夏の開催へ不退転の決意で臨むしかない」と力を込めた。