東京２０２０組織委員会は３０日、新型コロナウイルスの感染拡大で延期となっていた東京五輪の開催時期を２０２１年７月２３日～８月８日、パラリンピックを同８月２４日～９月５日とすることを決めた。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長と電話会談を行って合意し、ＩＯＣの臨時理事会でも承認。組織委の森喜朗会長（８２）は都内で会見し「史上初の大会延期でさまざまな課題が既に浮き彫りになっているが、開催日程の決定は今後の準備を加速させる」と話した。

　当初の大会スケジュールから３６４日の延期という、ちょうど１年のスライド開催に決まった。五輪は同じ金曜日開幕の日曜日閉幕となるが、武藤敏郎事務総長（７６）は「曜日がセッションスケジュール（競技日程）を決める際に重要。その意味で、そこを守っているのでセッションスケジュールを大幅に変えることはないだろうと想定している」とメリットを挙げた。

　ただ、まだ具体的な議論の段階には入っておらず、「ＩＦ（各国際競技単体）から（日程について）何か言ってくる可能性がないと断言できる状況ではない」と今後の調整が必要との認識を示した。

　延期決定後は来春開催というプランも浮上したが、夏開催に落ち着いた。森会長は、今夏のために準備してきた猛暑や台風への対策も踏襲する考えを示した上で、「春だと選手にとってハードなスケジュールになる。予選など色んなイベントがあるし、余裕を持った方がいいのではないかと。また、夏休みの方がボランティアを集めやすく、チケッティングの問題もある。コロナについても完全に結論は出ていない。少しでも長く期間があった方がいい」と夏開催のメリットを強調した。

　ただ、国際的なコロナウイルスの感染拡大については、現段階では収束のめどが立っておらず、今後の状況次第ではさらなる延期や最悪中止の可能性も払しょくできない。森会長は「ワクチン、医療など、改革的な成功を我々も期待したいし、すべての心が１つになって、来年夏までに何とか解決していこうと。神頼みみたいなところはあるが、来夏の開催へ不退転の決意で臨むしかない」と力を込めた。