国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）による東京五輪来年７月開催決定の発表を受けて米有力紙、ＵＳＡトゥデー（電子版）は３０日、２本の長文記事を掲載。世界中で新型コロナウイルスの感染拡大が懸念される中、延期発表から１週間足らずの新日程発表に批判的な見方を示した。

　日本時間３０日午後１０時に掲載された原稿は「東京五輪は２０２１年７月開幕の新日程でまとまる」との見出しでＩＯＣの声明内容を伝えながら「問題は１年の延期で十分なのかどうかだ」と疑問視。「コロナウイルスの世界的流行の今後の予測は不可能であり、専門家は五輪の新日程発表は時期尚早であり、将来的に再延期や中止の危険性を生むと警鐘を鳴らしている。コロナウイルスのワクチンが広く普及するまで１２～１８カ月はかかるとみられている」と続けた。また、利点として「開催日が決まったことで選手たちは練習日程を調整でき、各競技の国際連盟も大会日程の再調整ができるようになる」とした。

　約２時間後にアップされたクリスティーン・ブレナン記者の見解は「五輪の先導者たちは東京大会の新日程の決定のタイミングを誤った」との見出しで「またしてもＩＯＣは完全な無神経ぶりをさらしてしまった。人類がパンデミックの危機を乗り越えようしてます。それが世界最大のイベントであったとしても今は２０２１年の日程を知る必要はない。今ではない」と痛烈批判。「最前線で従事している人々、病に苦しんでいる人々、そして、世界の市民に敬意を払い、ＩＯＣは沈黙して待つべきだった」などとつづった。