日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は２４日、冬季競技団体とウェブ会議を行い、新型コロナウイルスの影響や課題などの意見交換を行った。夏季の東京五輪が１年延期で２１年７月開幕となり、２２年２月開催の北京五輪と同年度開催となったことで、強化費などＪＯＣからの予算配分が“とばっちり”で圧縮されることによる財政面の不安の声が上がった。

　日本スケート連盟などからヒアリングしたＪＯＣの籾井圭子常務理事は「（夏季と冬季が）同じタイミングで強化のボリュームが膨らむが、同じ予算を取り合う。自分たち（冬季）に予算が回ってこないのでは」と悲鳴があがったことを明かした。ＪＯＣは意見を集約し、スポーツ庁などに働きかけるという。