国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のジョン・コーツ副会長は２９日、新型コロナウイルスの影響で、１年延期もなお開催に懐疑的な声があがる２０２１年の東京五輪について「ＷＨＯ（世界保健機関）の助言を得て計画している。それはワクチンに依存しない」と語った。豪・ＡＡＰ通信が報じた。

　世界的な感染拡大が続く中、１年後の東京五輪開催について、悲観的な見方が強まっている。２８日には日本医師会の横倉義武会長が「有効なワクチンが開発されないと、開催は難しいのではないか」との見解を示した。各国の専門家も、開催においてワクチンの開発と普及を前提とする意見は多い。ワクチンは開発に１～２年かかるとされており、東京五輪までに間に合うかどうかは不透明な状況だ。

　ただ、コーツ副会長は横倉会長の談話はあくまで「意見」の１つとし「ワクチンがあればいいが、ただ我々はＷＨＯと日本の保健当局に引き続き指導を受ける」と、話した。

　コーツ副会長は東京五輪の調整委員会の委員長も務めている。