国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトマス・バッハ会長は２０日、英ＢＢＣのインタビューの中で、新型コロナウイルスの影響で来年に延期された東京五輪・パラリンピックについて、２１年の開催が無理ならば中止とする見通しを示した。

　「バックアップの計画はない」とした上で、理由について「組織委員会の３０００人から５０００人を永久に雇用することはできない」、「毎年世界のスポーツカレンダーを変更することはできない。アスリートに不安を抱かせることはできない」と説明した。また、延期を決める過程の中で、日本の安倍晋三首相が１年の延期を「最後の選択肢」と強調したことを明かした。

　一方で来年もソーシャルディスタンス（社会的距離）の制限が必要な場合、無観客での開催も危惧されることについては「それは私たちの望むものではない」と、否定的な立場を示した。