日本フェンシング協会は２日、公式ホームページで協会の運営に関わる財政状況についてＱ＆Ａ形式で公表した。１８年度の収支を例に、日本代表選手の海外遠征費約１・８億円のうち協会の負担は５６％にとどまり、４４％は選手が自己負担している現状を明らかにした。

　今年３月には、１２年ロンドン五輪男子フルーレ団体銀メダリストの三宅諒（２９）がツイッター上で６７万円を超える自己負担による遠征費の請求書を公開。それに対し、日本協会の太田雄貴会長（３４）が「会長が不甲斐ないばかりに申し訳ない。会長の間に日本代表選手の遠征費を捻出できる仕組みだけは作りたい」と陳謝するなど、フェンシング協会の財政状況に関心が集まっていた。

　この日公開された１８年度の７・３億円程度の事業のうち、６割が強化遠征費。そのうち日本代表の海外派遣で１・８億円強かかっており、そのうち４４％が選手の自己負担となっている。強化本部の試算によれば選手１人あたり遠征１回につき約３７万円かかり、１０回ならば３７０万円となる。自己負担額は各年度の補助金額や派遣人数、派遣先によって変動するというが、約４割が自己負担となっていることが明らかになった。

　１８年度の協会収入のうち、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）などからの補助金が４割強で、チケット収入や選手負担などの参加者負担が３割、スポンサーからの広告収入が２割となっている。

　日本協会はスポンサー集めに尽力するなど財政改革を進めている最中だが、太田会長はこの日のツイッターで「補助金依存からの脱却を目指して今日までやってきましたが、まだまだ道半ば、財政面は厳しい状態」と明かし、「そんな中、ご支援して頂いているスポンサー各社様に感謝しております。選手、親御さんにも負担かけて申し訳ないです」とコメントした。