日本フェンシング協会は５日、ホームページ上で、４日発売の週刊新潮が報じた、太田雄貴会長（３４）体制下で協会の強化費が不明瞭に消え、選手への負担が増大しているという週刊誌報道への反論をＱ＆Ａ形式で掲載した。

　同誌によれば、昨年７月にハンガリーで行われた世界選手権ブダペスト大会後、遠征費が選手の自己負担になったという。特に、同選手権への遠征費が、日本協会が見積もっていた金額の２倍になったため、その後、年度後半の強化費がなくなったというものだ。

　それに対し、日本協会は「適切に事実を反映していない」と否定した。同選手権は五輪出場権が懸かる重要な大会だったため、大会前に欧州で事前合宿を行ったといい、「世界選手権の費用が増加したというよりは、この事前合宿費用が主な要因となって海外遠征費用を押し上げたというのが実態です。強化本部として事前の意思決定であり、『意図しない費用の増加』ではありません」と反論した。

　当該記事では、強化費が“消えた”とする理由については明示されていないものの、「選手から遠征費を奪うのは、太田会長体勢以降に始まった異常事態」と批判している。

　日本協会は「助成金は他の使途に使用することはできず、遠征に用いない限り『消える』ことはありません」と遠征以外の“使い込み”を否定した。

　また、選手の自己負担についても「過去も現状においても、全ての選手の海外遠征を協会が負担出来る財務構造は有しておりません」と、これまでも選手の負担はあったと強調。その上で、「２０１９年度は補助金が減る中で、オリンピック出場権の選考期間であり、積極的に海外遠征を行っており、結果として選手の自己負担が増加したのは事実」と、海外遠征が重要になる五輪シーズン特有の“懐事情”があったと主張した。

　２日には、日本協会は財政状況をホームページで公表。１８年度の収支を例に、日本代表選手の海外遠征費約１・８億円のうち、４４パーセントを選手が自己負担している窮状を明らかにした。太田会長体制下でＪＯＣなどからの補助金依存から脱却を図り、スポンサー集めに尽力するなど財政改革を進めているものの、太田会長は「まだまだ道半ば、財政面は厳しい状態。選手、親御さんにも負担かけて申し訳ないです」とコメントしている。

　日本協会の財政については、今年３月に１２年ロンドン五輪男子フルーレ団体銀メダリストの三宅諒（２９）がツイッター上で６７万円を超える自己負担の遠征費の請求書を公開し、太田会長が「会長が不甲斐ないばかりに申し訳ない。会長の間に日本代表選手の遠征費を捻出できる仕組みだけは作りたい」と陳謝する一幕もあって、関心が集まっていた。