ＮＢＡのスーパースターで、現在はホーネッツのオーナーを務めているマイケル・ジョーダン氏（５７）とナイキが展開するスポーツアパレルブランド「ジョーダン・ブランド」は５日（日本時間６日）、人種差別撤廃や社会正義に取り組んでいる団体を支援するため、今後１０年間にわたって計１億ドル（約１１０億円）を寄付すると発表した。

　ジョーダン氏は５月２５日に米ミネソタ州ミネアポリス近郊で起こった白人警官による黒人暴行死事件について同３１日に声明を出し、「私は深い悲しみと、本当の痛み、強い怒りを感じている」などと人種差別に抗議する姿勢を見せていた。

　ジョーダン氏と「ジョーダン・ブランド」はこの日、共同声明を発表。「ジョーダン・ブランドは私たちであり、黒人コミュニティです」との書き出しで、「黒人の命は（他の命と同じように）大切です。これは論争を引き起こす声明ではありません。私たちの国の制度を破綻させている根深い人種差別が完全に撲滅されるまで私たちは黒人の生活を守り、改善することに全力を尽くします」などと力強く宣言した。

　米プロフットボールＮＦＬ、ペイトリオッツのクラフト・オーナーもこの日、地元の活動団体に１００万ドル（約１億１０００万円）を寄付すると発表。人種差別撤廃を支援する動きは、スポーツ界でも広がっている。