東京五輪・パラリンピック組織委員会は１２日、都内で理事会を開いた。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で来夏に延期となった大会の競技会場確保状況について、森喜朗会長は「８割程度までは利用について基本的に了解をいただいている」と明らかにした。

　組織委の武藤敏郎事務総長によると、各理事との意見交換の場ではさまざまな提言があったという。「コロナ対策をしっかりやるべき。海外の状況もよく分析・把握すること」「スポンサーの協力を仰ぐために、来年しっかり開催できる決意を示すこと」などの意見が出た。

　武藤事務総長はコロナ対策については「もっとも重要な課題と認識している。検討課題の洗い出しを行っている」と回答。スポンサー対応については「必ず来年開催できる。それを前提に準備している、ということを丁寧に説明する」と話した。