日本ラグビー協会は２４日、昨年のワールドカップ（Ｗ杯）日本大会の分析リポートを発表し、経済波及効果は過去最大の６４６４億円となった。大会前年の２０１８年に大会組織委員会が試算した４３７２億円を大きく上回った。

　大会による訪日客は約２４万２千人で平均滞在期間は１６泊。経済波及効果全体の約５４％となる３４８２億円が訪日客の消費支出による波及効果であり、インバウンドの取り込みが重要であることを再確認する結果となった。

　アンケート結果では、訪日客の７６％が東京から入国していたことが分かり、訪日客の各開催都市等への訪問にともなう交通、宿泊、飲食等の支出が経済波及効果を押し上げた。訪日客の約６０％が初めて日本を訪れ、７５％が「必ず来たい」と日本再訪の意向を示している。

　台風の影響で中止となった３試合を含めると販売チケット数は１８３・７万枚にも上り、販売率は９９％と史上最高となり、ほぼ完売を達成した。

　１９年Ｗ杯は、テレビ視聴者数は延べ８億５７２８万人と、１５年Ｗ杯の６億７８５３万人を超えた。また、ＳＮＳなどのソーシャルメディアによる大会関連動画再生回数が前回大会と比較し、５倍以上の２０・４億回に達した。身近なＳＮＳを通じて“にわかファン”も獲得し、より多くにラグビーが広まった大会となった。