国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長（６６）は７日、オンライン形式で開かれた理事会後に記者会見し、新型コロナウイルスの影響で来夏に延期となった東京五輪の無観客での開催に改めて否定的な考えを表明した。

　感染の第２波が発生していることを認めながらも「海外からの観客がいることを前提に動いている」。ただ、「会場を満員にできるか、他の方法を取るべきかは分からない」と観客数を制限する可能性にも言及し、判断時期の明言も避けた。

　大会組織委が簡素化で約３００億円の開催経費を削減できると報告され「大きな成果。ポストコロナの世界に五輪が対応するものだ」と高く評価した。一方で、経費抑制につながる開会式については、規模の大幅縮小には否定的。「開会式は開催国とその文化のショーケースで、１０億人が見る。また、選手の体験に手を加えることはない」として入場行進などは、実施することを明言した。