日本フェンシング協会は９日、オンラインで会見を行い、佐賀県ふるさと納税の「施策応援コース」に「日本フェンシングを佐賀から支えよう！」を創設し、佐賀県とともにフェンシング振興に取り組むことを発表した。寄付は同日から開始した。

　国内の競技団体初となるふるさと納税を通じた競技振興について太田雄貴会長（３４）は「応援したいプロジェクトに直接支援することができる。太田雄貴を中心に全力で営業していきます」と意気込んだ。

　新型コロナウイルスの影響で企業スポンサーからの支援の減少や、上部団体から補助金、助成金の減少を通達されるなど協会の財政状況が悪化。その中で「自主的な対応策を講じていくことが重要」とし、今回、全国唯一となるフェンシング競技のＪＯＣ（日本オリンピック委員会）強化指定センターを持つ佐賀県と連携して寄付金を募っていく。太田会長は「ふるさと納税を活用してなんとか収支を合わせていきたい。ご支援よろしくお願いします」と呼びかけた。

　集まった寄付金は、事務手数料を除いた全額を県から協会に交付。用途について太田会長は、「競技にまつわるもの全般。強化費が１番メイン」と話し、「年１回等、佐賀県に（寄付金を）何に使ったか提出する」とした。