国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長（６６）が１６日、都内で菅義偉首相や小池百合子東京都知事らと会談し、新型コロナウイルスの影響で来夏に延期された東京大会の開催への決意を示した。夕方には東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）とともに会見。国内外で感染の再拡大が深刻化している中、８カ月後の開催をアピールした。

　ＩＯＣのトップが、東京で開催への固い決意を示した。バッハ会長は、開幕まで８カ月のタイミングで日本を訪れた目的を「成功裏に大会が行われるフルコミットメント（約束）を表明するため」と説明。五輪開催都市で、くすぶる中止論を一蹴した。

　３月に史上初の延期が決まって以降、初めての来日だった。午前には菅首相と会談。緊密な連携と、大会実現への思いを共有し「コロナ後の世界で人類の連帯と結束力を表すシンボルにするつもりだ」と、東京大会の意義を唱えた。

　「スタジアムに観客を入れることへの確信を持つことができた」とも述べ、無観客を想定していないことを明言。もっとも、観客をどの程度入れるかについては「妥当な数字にする」と語り、具体的な数字には触れなかった。

　開催へのキーとなるワクチンについても言及した。開発が進んだ場合を踏まえ、五輪参加者向けに確保に努め、費用を負担する意向を示し「できるだけ多くの方々にワクチンを接種した上で日本に来てほしい」と発言。「参加者だけではなく、日本の国民を守ることも信じてもらいたい」と呼びかけた。

　開催を目指す裏付けとして、８日に東京で行われた体操の国際大会や、観客を入れた中でのプロ野球の成功例、世界でもさまざまなイベントが開かれている事例を引き合いに出した。スポーツがもたらす効果を「偉大なる予防策」と例え、「人々への希望、確信を与える」と、スポーツが持つ力を強調した。

　会談と会見の合間には、ＩＯＣ、国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）、大会組織委員会などによる合同会議の冒頭にも出席。分刻みのスケジュールをこなしながら４日間滞在し、１７日は選手村やメインスタジアムの国立競技場を視察する。

　「必ずや、われわれが中にいるトンネルの出口を聖火が照らしてくれるだろうと確信している。２０２１年７月２３日に、聖火を東京で見ることを楽しみにしている」。国内外で深刻化しているコロナの再拡大。先行きがだれにも見通せない中、東京２０２０大会は８カ月後へとつながるレールの上を走り続ける。