新型コロナウイルス感染拡大の影響で開催が不透明な状況に陥っている東京五輪・パラリンピックについて、政府が非公式ながら中止せざるを得ないと結論付け、３２年開催を目指していると報じた英紙「タイムズ」は２３日、報道に自信をみせた。

　日本政府、組織委、都などは相次いで否定の声明を出したが、同紙はこの日、「日本のジレンマ　メンツを保ちながら中止する方法」と題した記事を掲載。「組織委、ＩＯＣ、日本政府は一貫して大会は順調に進んでいると宣言しています。しかし、舞台裏では希望はほとんどなくなっています」とし、日本側は中止を模索しているとした。

　記事を執筆した「タイムズ」のリチャード・ロイド・パリー氏はツイッターで「公式発表まで当局は計画通りに進んでいるかのように振る舞う。しかし、末期症状の患者のように、重要な臓器がシャットダウンする時がくるだろう」と、予告した。