2021.03.21

東京五輪「中止か延期」が７割超　米など５カ国で世論調査

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　公益財団法人「新聞通信調査会」（西沢豊理事長）は２０日、新型コロナウイルス感染症が世界的に収束していない中での東京五輪・パラリンピック開催の是非を海外５カ国で尋ねた世論調査結果を発表した。「中止すべきだ」「延期すべきだ」との回答の合計が全ての国で７０％を超えた。特にタイでは９５・６％、韓国で９４・７％に達した。

　昨年１２月～今年１月に面接か電話で調査し、各国で約千人ずつから回答を得た。他に中国は８２・１％、米国が７４・４％、フランスが７０・６％。