１年延期となった東京五輪まで１４日であと１００日を迎える中、海外主力紙から開催への悲観論が相次いでいる。

　１２日付の米紙ニューヨーク・タイムズは、「五輪を再考する時がきた」と題し、日本国内で新型コロナウイルス感染が収まらずワクチン接種も滞る中で五輪を開催するのは「最悪のタイミング」と断じた。そしてこの大会が日本と世界にとって「３週間の一大感染イベント」になる可能性があると伝えたほか、人権問題絡みでボイコットの動きがある２２年北京五輪を含め「今の五輪にコストを見合う価値があるのか。未来に向けて取り組む時期がきた」と、問いかけた。

　英高級紙ガーディアンも１２日に「ショーは続ける必要はあるのか？」と疑問を呈する社説を掲載。「日本とＩＯＣは大会が正当化できるか自らに問いかけねばならない」と指摘し、開催リスクを厳しい論調で訴えた。コロナ禍で最初の五輪にこだわる日本の姿勢にも触れ「中止は失望と経済的損失につながる。ただ、そうした要因は五輪がパンデミックをさらに悪化させるリスクに比べると分が悪いはずだ」と、説いた。