東京五輪・パラリンピック組織委員会と、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）、日本パラリンピック委員会（ＪＰＣ）のアスリート委員会は２０日、都内で合同委員会を開催し、五輪開幕まであと３カ月に迫る中で、アスリート視点からの「開催意義」など協議した。

　第４波とみられる新型コロナウイルスの感染拡大が広がる中で、東京、大阪などでは３度目の緊急事態宣言が出る可能性が高まってきている。最新の世論調査でもいまだ中止、再延期という今夏の開催に否定的な意見が７割を超えている。与党・自民党の二階幹事長からは「中止」への言及もある。

　司会を務めた組織委の高橋尚子アスリート委員長は「開催についての意見は出なかった」とした上で「不安がある中で、社会の皆さんが今、生きることで精一杯の中で、私たちの役割はどういうことができるのだろうか。特別な存在ではないと踏まえた上で、自分たちが今できることは（社会への）還元することもそうですし、諦めずに最後までやり続けることではないか。選手は最後の最後まで、１％でも可能性があるなら諦めないですし、九回裏ツーアウトからでも、諦めない。五輪・パラリンピックがこの先どうなっても、今やるべきことは見失わずに、前を向いている感じがありました」と、語った。