東京五輪・パラリンピック組織委員会は２６日、都内で理事会を開催し、大会の新型コロナウイルス対策についての専門家会議を発足させると発表した。医療専門家など６人で構成され、安全安心な大会に向けての助言を得る。３０日に初会合を行う。

　この日、組織委が日本看護協会に大会の医療スタッフとして看護師５００人の確保を依頼したことが判明。理事会後の会見に出席した武藤敏郎事務総長は「この度、検討していただけるようにお願いをした」と認めた。

　緊急事態宣言下で国内の医療体制の厳しさは増しており、大会に向けた医師や看護師の確保は懸案となっている。武藤事務総長は「地域医療に悪影響を与えない必要がある。勤務時間やシフトを相談しながら、最も対応可能なやり方を考えたい」と説明した。組織委は五輪・パラを通じた約２カ月間で合計約１万人の医療スタッフの確保を計画している。