開幕まであと３カ月を切った東京五輪・パラリンピックだが、ここにきて米国メディアから中止への提言が相次いでいる。米有力紙のワシントンポスト（電子版）は５日、日本政府に対し、中止を決断し、費用の「損切り」をすべきだと主張するコラムを掲載した。

　コラムでは「日本はＩＯＣに略奪は他でしてくれと言うべき」と題し、日本を「踏み台」とするＩＯＣの姿勢を糾弾。バッハ会長を「ぼったくり男爵」と皮肉った。開催に否定的な日本の世論、医療体制のひっ迫などに触れ、「世界的大流行の中で国際的なメガイベントを主催することは不合理な決定だ」と、した。

　中止の場合、違約金の可能性もささやかれるが「日本が契約を破ったとして、ＩＯＣは何をする？訴える？どこの裁判所で？そんな訴訟をすれば、パンデミックの最中にストレスと苦しみのある国で大会を強制するＩＯＣの評判はどうなるか？」と指摘し、「キャンセルは苦痛かも知れないが、浄化になる」と、まとめた。

　４日にはサンフランシスコ・クロニクルが世界各地で新型コロナウイルスの影響が長期化する中で、東京五輪について「開催されるべきではない」とするスポーツコラムニストの記事を掲載。米国ではワクチン接種が進み、正常化への兆しが見えている一方で、インドや欧州の一部、南米では深刻な状況が続いているとし、東京五輪開催には「時間が足りない」と訴えた。

　４月には有力紙ニューヨーク・タイムスが現状での東京五輪開催について「最悪のタイミング」とし、日本と世界にとって「一大感染イベント」になる可能性があると指摘。「五輪のあり方を再考すべき時期」と、訴えている。