国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長は２２日、国際ホッケー連盟のオンライン総会での声明で、７月２３日に開幕する東京五輪について、予定通り開催されると宣言した。「東京がようやく間近に迫った今、最後のカウントダウンが始まった。この困難な時期に、私たちはリカバリー、団結、多様性について、強いメッセージを送る必要があります。東京はトンネルの終わりに光を放つだろう」と主張し、「五輪の夢を実現するために誰もがいくらかの犠牲を払わないといけない。アスリートは間違いなく彼らの五輪の夢を実現することができます」と、語った。

　東京五輪を巡っては、日本の国内世論調査で６割が中止、再延期も含めた８割超が今夏の開催に反対している。ただ、２１日にＩＯＣのジョン・コーツ調整委員長（７１）は、日本で新型コロナウイルスに対する緊急事態宣言が出されている状況下でも五輪を開催する意向を示した。５月に行われた海外選手も参加してのテスト大会の成功を挙げ「緊急事態宣言の下で５競技のテスト大会が行われた。最悪の状況を想定して行われて成功している。（宣言下でも開催か？）答えはイエスだ」とし、「世界保健機関（ＷＨＯ）にアドバイスも受け、我々が示している対策を実行すれば、安全安心な開催はできると言われている。これは緊急事態宣言下であってもなくてもだ」と、宣言下であっても安全が担保されていると主張。日本の世論の反対についても「もし改善しないとしても、我々は我々の仕事をするだけだ」とし、世論の理解を得られなくても開催する姿勢を示していた。

　今回のバッハ会長の発言は、コーツ氏の発言を“後押し”したものとみられ、ホッケー強国のインドメディアは「バッハの発言はパンデミックによる非常事態が発生した場合でも東京五輪を開催するというＩＯＣのコーツ副会長の見解に続けて行われた。ＩＯＣのスタンスはコロナに見舞われた世界でもゲームを主催することを強調している」と、報じた。