東京マラソン財団は１７日、都内で理事会を開催し、３月から１０月に延期された２０２１年大会について、海外一般ランナーの受け入れを断念することを決めた。

　「日本への渡航が厳しく制限されている現状、大会参加目的での入国は見通しが立たないため、海外在住一般ランナーの受け入れを断念することを決定しました」と発表した。出場予定だった海外在住一般ランナーは２０２３年大会への権利移行を行うという。

　また、ランナー、ボランティア、審判員に事前のＰＣＲ検査を実施することも決定。ランナーは参加料に加えて、検査費用相当６８００円（税込み）を負担する。

　今年の大会については新型コロナウイルス感染症対策の観点から、ランナー定員は３万８０００人から２万５０００人に削減し、規模縮小で実施される。