東京五輪・パラリンピック組織委員会は１７日、２４日に開幕する東京パラリンピックにおける選手村に滞在するアスリート、関係者の８８％が新型コロナウイルスのワクチンを接種して来日すると発表した。

　前日に行われた東京都、政府、国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）による４者協議後の会見で、接種率について問われた武藤敏郎事務総長は「詳細は把握していない。パラリンピックの場合は様々な事情があり、五輪とは違いワクチンを打てない方もいる。ＩＰＣもそこまで把握できていないと聞いている」と話していたが、この日、高谷正哲スポークスパーソンは「事務的なミスで本来伝わっているべき情報が会長、事務総長に伝わっていなかった」と、釈明した。

　先に行われた五輪では、選手村滞在者の８５％以上がワクチンを接種していた。