女子テニス開催中止に中国側反発「スポーツの政治化強く反対する」

 女子テニスのダブルス元世界ランク1位の彭帥(Peng Shuai)さんが中国共産党の最高指導部メンバーだった張高麗元副首相に性的関係を強要されたと告白した後、安否不明となっている問題を巡り、テニスの女子ツアーを統括する女子テニス協会(WTA)が香港を含む中国での全ての大会の開催を見合わせたことに2日、中国側が反発した。中国・外務省の趙立堅報道官は「スポーツの政治化に強く反対する」と、WTAの対応を批判した。

 また中国テニス協会(CTP)も、WTAの決定は「架空の情報に基づいて一方的に行われた」とし、「これはアスリート自身を傷つけるだけでなく女子テニスプレーヤーの公正な競争機会を著しく損なう」と、非難した。

 WTAのスティーブ・サイモン最高経営責任者(CEO)は、2日、中国からの撤退について「中国の指導部は非常に深刻な問題に、信頼できる方法で対処していない。彼女の自由と安全、そして検閲や強制、脅迫を受けていないかどうかに重大な疑念を抱いている。2022年に中国でイベントを開催した場合、選手やスタッフ全員がさらされるリスクについても大きな懸念がある」と、声明を出していた。

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