テニスの女子ツアーを統括する女子テニス協会（ＷＴＡ）は１日、中国の元副首相に性的関係を強要されたと告白した同国選手、彭帥（３５）の安否が懸念される問題で、香港を含む中国での全ての大会の開催を見合わせると発表した。スティーブ・サイモン最高経営責任者（ＣＥＯ）は「中国の指導部は非常に深刻な問題に、信頼できる方法で対処していない」と非難、女性の人権に関する問題で厳しい態度をとる姿勢を鮮明にした。

　中国側からは彭の無事を強調する情報が発信されているが、サイモン氏は「彼女の自由と安全、そして検閲や強制、脅迫を受けていないかどうかに重大な疑念を抱いている」と指摘。１１月に彭とテレビ電話で話し無事を確認したと発表した国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長との対照的な立場を際立たせた。

　ＷＴＡは来年の大会日程を発表していないが、新型コロナウイルス禍前の２０１９年には５０以上のツアー大会（四大大会除く）のうち９大会が中国開催。化粧品大手の資生堂が冠スポンサーとなっている年間成績上位選手によるツアー最終戦、ＷＴＡファイナルは３０年まで中国・深センでの開催が決まっている。

　女子選手の権利向上を訴えＷＴＡを創設した元名選手のビリー・ジーン・キングさん（７８）は１日、ＷＴＡが同国での大会開催を見合わせる決定をしたことに、自身のツイッターで「ＷＴＡは選手を支え、歴史的に正しい側に立った」と支持表明した。同じく元名選手のマルチナ・ナブラチロワさん（６５）は「お金より原理を大切にした勇気ある姿勢」とＷＴＡを称賛。一方、ＩＯＣに向け「どう思う？　あなた方の声はほとんど聞こえないんだけど」と対応を求めた。

　ＷＴＡが中国での大会開催見合わせを決めたことを受け、中国外務省の汪文斌副報道局長は２日の記者会見で「スポーツの政治問題化に断固反対する」と述べ反発した。問題の存在自体を認めていない中国の習近平指導部は、ＷＴＡの厳しい姿勢が北京五輪に影響しかねないと警戒を強めているとみられる。汪氏は「適切な対処」を求めたＷＴＡと協議するかどうかは答えず、懸念解消に後ろ向きな姿勢を示した。